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画像共有サービスのPinterestがテレビ番組っぽい「Pinterest TV」をスタートした狙いとは?

2021年10月29日付けで、画像共有プラットフォームのPinterestが新サービス「Pinterest TV」を発表しました。Pinterest TVはその名の通りテレビ番組のようにクリエイターがシリーズものの映像を配信する機能となっています。

Introducing Pinterest TV, a fresh dose of live, original and shoppable creator shows | Pinterest Newsroom
https://newsroom.pinterest.com/en/post/introducing-pinterest-tv

Pinterest TV: Live, Shoppable Episodes to Drive Ecommerce Sales – Variety
https://variety.com/2021/digital/news/pinterest-tv-live-shopping-episodes-1235101892/

Pinterest hops on the live shopping trend with Pinterest TV – The Verge
https://www.theverge.com/2021/11/1/22754168/pinterest-tv-live-shopping-experience

Pinterestの発表によると、Pinterest TVの各エピソードは毎週平日に更新され、その後、ユーザーが好きなタイミングで視聴可能なようにオンデマンド配信されるとのこと。具体的なスケジュールについてPinterestは「2021年11月8日に配信がスタートし、月曜日から金曜日の午後3時から夕方6時まで、アメリカのiOSとAndroid向けに番組が放映される」としています。

Pinterest TVを利用するクリエイターは、映像中で扱う製品にタグ付けを行ない、視聴者がショッピングサイトで製品を購入できるような誘導を付けることが可能。またライブストリーミング映像では、視聴者がクリエイターと直接やりとりし、チャットを介して質問することもできるとのこと。加えて、毎週金曜日にはユーザーに対して製品を割引き購入できるようなライブショッピング環境が提供され、「製品ひきだし」という機能によって、製品の価格や詳細情報のほか、在庫数や割引き価格が適用される残り時間などを番組内で表示できるとPinterestは記しています。

記事作成時点でPinterest TVにおける収益分配の仕組みは明らかにされていませんが、Pinterestの広報担当者によると、各クリエイターとブランドの間にはPinterest TV独自の契約が結ばれるとのことです。

すでにPinterest TVで番組を立ち上げることが決定しているクリエイターには、ファッションデザイナーのクリスチャン・シリアーノ氏、映画監督のモニカ・ムーア・スリヤゲ氏、編み物への情熱で有名なオリンピック選手のトーマス・デーリー氏が含まれます。

Pinterestは強力なアルゴリズムによる広告配信が注目される一方で、eコマース事業にも力を入れています。マーケティング企業のeMarketerによると、Pinterest上で買い物をする人は2020年において30.5%成長し1200万人に達しており、2021年末には1390万人に到達するものとみられています。もともとPinterestは「ユーザーが買いたい製品を探す」時に利用されるケースが多いため、Pinterest TVのような機能は非常に相性がよく、eコマース事業を強化のためには理にかなっていると考えられています。

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最も効果的なインフルエンサーマーケティングとは?を示したレポートが公開中

InstagramやYouTube、Facebookなどで数千人・数万人以上のフォロワーを持ち、影響力が大きい「インフルエンサー」は、ブランドのマーケティングに利用されることが多々あります。2020年は変化の大きな1年でしたが、2020年のインフルエンサーマーケティングはどう変化し、どのような方法が効果的だと見られているのかがわかるレポートが公開中です。

The State of Influencer Marketing 2021 – Linqia
https://www.linqia.com/insights/the-state-of-influencer-marketing-2021/

New Report Looks at the Most Effective Influencer Marketing Approaches, and Key Platforms of Focus | Social Media Today
https://www.socialmediatoday.com/news/new-report-looks-at-the-most-effective-influencer-marketing-approaches-and/598765/

ブランドがInstagramやTikTokといったSNSを活用して製品をアピールするにはコツが必要であり、なかなかSNSと売上げを結びつけられないもの。これはSNSにおいて「オーディエンスとのつながり」が非常に重要であり、広告キャンペーンが「広告キャンペーンではない、通常コンテンツ」のように見えなければならないためです。このようなコンテンツの作り方は、常日頃からそのプラットフォームを使っていないと理解できません。

上記のような理由から、SNSでのマーケティングでは、フォロワーやオーディエンスの多いインフルエンサーを介した方法がよく利用されます。実際に、デジタルマーケティングにおいて、インフルエンサーマーケティングは成功している戦術の1つとのこと。

マーケティング企業のLinqiaは、2020年においてインフルエンサーマーケティングがどのように実施され、2021年のインフルエンサーマーケティングへの予算はどのように推移しているのかを調査。調査の対象となったのは、企業のマーケティング担当と広告代理店のインフルエンサーマーケティング担当者163人です。

まず、2020年に行われたインフルエンサーマーケティングについて。2020年に行われたインフルエンサーマーケティングキャンペーンの数は、全体の48%が1~5件と回答しています。6件以上キャンペーンを行った人は少なかったものの、回答者の71%はキャンペーンの予算を増やす予定だと述べています。

インフルエンサーコンテンツと、ブランドのオリジナルコンテンツのパフォーマンスに関しては、インフルエンサーコンテンツの方が優れていると回答したのが36%、同程度と回答したのが22%、インフルエンサーコンテンツの方が劣っていると回答したのが10%、比較したことがないと回答したのが31%。

また、インフルエンサーといってもさまざな人がいますが、ブランドが希望するインフルエンサーのフォロワー数は、以下の通り。フォロワー数5000~10万人の「マイクロインフルエンサー」の採用が最も一般的です。ただ10万~50万人のマクロインフルエンサーも継いで人気でした。

50万人以上のインフルエンサーは影響力が大きいのは確かですが、ブランドにとってはかなり難しい選択になっているとのこと。マイクロインフルエンサーは費用対効果が高く、またフォロワーとの関わり方が直接的になる傾向にあるので、インフルエンサーコミュニティを強化することで売り上げの向上につながると考えられています。マイクロインフルエンサーを希望するマーケターが、2020年の80%から90%に増えていることからも、人気の高まりが見てとれます。

加えて、多くのインフルエンサーキャンペーンでは一度に5~10人のインフルエンサーが採用されていることも判明。これにより、より範囲の広いオーディエンスに情報を届けられるとみています。

そして、インフルエンサーマーケティングはInstagramがメインであるものの、過去12カ月間でTikTokが目覚ましい成長を遂げています。以下のグラフは灰色が2020年、オレンジが2021年に利用したプラットフォームですが、Instagramが97%から93%にわずかに減少しているのに対し、TikTokは16%から68%に大幅に増加。Facebookは減少傾向にあり、Pinterestが増加していることも、グラフからは読み取れます。

なお、「広告キャンペーンではなく通常コンテンツのように見えるコンテンツ」については以下からも読むことが可能です。



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TikTokがeコマース機能の本格化を検討中、新たな広告サービス開始へ

中国のテクノロジー企業であるByteDanceが開発するアプリ「TikTok」はここ数年で人気を集め、大きく成長しています。広告ビジネスのプラットフォームとしても関心が高まっているTikTokですが、海外メディアの報道によると、TikTokはさらなる収益の可能性を見据えて、新たにeコマースに焦点を当てた広告サービスの開始を計画しているとのことです。

TikTok Previews Coming Ad and Product Display Options | Social Media Today
https://www.socialmediatoday.com/news/tiktok-previews-coming-ad-and-product-display-options/598336/

TikTokが検討中のサービスは「コレクション広告」「ダイナミック製品広告」「プロモタイル」など複数あります。

まずコレクション広告は、ブランド側がTikTok上で公開するムービーと、製品のカタログを1つの画面で表示できるようにするもの。これにより、ムービーを見たユーザーを関連製品に効率的に誘導できます。同様の機能はYouTubeも2020年からテストしており、2021年3月以降は大規模なテストも開始しています。

またTikTokは「ダイナミック製品広告」なるものも検討中。これは、広告主のウェブサイトやアプリにおけるユーザーの行動から関連製品を導き出し、TikTokユーザーに対して自動的にリターゲティングを行うものとなっています。

一方、「プロモタイル」は、ブランド側がTikTokアカウントのインフィード広告にセールやプロモーションなどのアラートを追加する機能です。これとは別にクリエイターがムービー中の商品について、画面下部にリンク付きサムネイルを表示できる「ショーケースタイル」というアイデアも存在するとのこと。

中国ではTikTokに似た「Douyin」というアプリが人気を集めていますが、Douyinは収益の多くをeコマースによって生み出しています。TikTokによると、すでにTikTokユーザーの47%はTikTok上で見た製品を購入していることがわかっており、TikTokはDouyinと同様に収益源としてのeコマース事業に注目しているわけです。

またTikTokの広告ビジネスは過去1年で500%の成長を遂げており、これはユーザー数の増加に伴うものだと考えられています。1カ月あたりのユーザー数はアメリカで1億人、全世界で7億3200万人存在し、アプリ市場の分析を行うAPP ANNIEは、TikTokのユーザー数が数十億人にまで伸びると予測。Facebookがブランドや広告主にとって重要なプラットフォームになったように、TikTokもまた広告主からの関心を高めているようです。

TikTokの成長やそのユーザー層の詳細は、以下の記事から読むことが可能です。

YouTube・Twitter・FacebookなどSNSを誰がどのように使用しているのかを可視化した「Social Media Use in 2021」が公開中 | GIGAZINE.BIZ

TikTokのユーザーの大部分(59%)は24歳未満であり、このうち17%が13~17歳であることも、TikTokが注目されている理由。若年層はすぐに収益と結び付くわけではありませんが、アプリに定着しユーザーの基礎となれば、ユーザーの成長とともにTikTok自身も継続的に拡大・成長していくことが可能であるためです。間接的にではあっても若年層は収益に結び付くことから、現時点でのeコマース事業の展開が、TikTokの将来的な成長のために必要なものと考えられています。

なお、TikTokは2021年4月16日付けでビジネスユーザー向けの「Business Creative Hub」の開設を発表。これはブランドがTikTok上で人気を集めるコンテンツを作り、製品の購入につなげるにはどうすればいいのかを学べる機能で、TikTokでのビジネス展開を加速させるためのものとなっています。

Introducing Business Creative Hub: Content inspiration at your fingertips | TikTok For Business Blog
https://www.tiktok.com/business/en/blog/introducing-business-creative-hub-content-inspiration-at-your-fingertips

TikTok Adds New ‘Business Creative Hub’ to Highlight Relevant Trends and Tips in Brand Use | Social Media Today
https://www.socialmediatoday.com/news/tiktok-adds-new-business-creative-hub-to-highlight-relevant-trends-and-ti/598581/

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YouTube・Twitter・FacebookなどSNSを誰がどのように使用しているのかを可視化した「Social Media Use in 2021」が公開中

ソーシャルメディアを使用する年齢・性別・人種や使用頻度などにはそれぞれ特色が存在し、これらは常に変化しています。新たに、世界の問題意識や傾向についての情報を調査するピュー研究所が、YouTube・Facebook・Instagram・Pinterest・Twitterなどについて、誰がどのように使用しており、アプリの成長率がどのくらいなのかという2021年の調査報告を公開しています。

Social Media Use in 2021 | Pew Research Center
https://www.pewresearch.org/internet/2021/04/07/social-media-use-in-2021/

この調査は18歳以上のアメリカ人1502人を対象に、2021年1月25日から2月8日までの期間において、電話で行われたもの。「使ったことがあるオンラインプラットフォーム」の質問で、最も「使ったことがある」という回答を得ているのは、YouTube(81%)とFacebook(69%)の2つです。グラフを見ると、その後にInstagram(40%)、Pinterest(31%)、LinkedIn(28%)、Snapchat(25%)、Twitter(23%)、WhatsApp(23%)、TikTok(21%)、Reddit(18%)、Nextdoor(13%)と続いています。

地域密着型SNSのNextdoorは日本ではあまりなじみがありませんが、アメリカやヨーロッパではジワジワと人気を集めているアプリ。

Nextdoor: Local Updates, Recommendations and Deals – Google Play のアプリ

各アプリの成長率に関していうと、2019年の時点でYouTubeは「使ったことがある」という回答が全体の73%だったので、その成長が見てとれます。またRedditの数字は全体からみると小さいのですが、2019年に11%だったのが2021年には18%となっており、成長率としては高いと言えます。

一方でFacebookは「使ったことがある」という回答が多いものの、過去5年における成長はほとんどありません。Instagram、Pinterest、LinkedIn、Snapchat、Twitter、WhatsAppに関しても2019年からほとんど変化はありませんでした。過去10年に現れたアプリはこのように「急速に広まり、その後すぐに成長が鈍化する」傾向にあるそうです。

世代別にみると、プラットフォームごとに傾向があります。まず全体に関していうと、18~29歳の年齢層で「ソーシャルメディアを使ったことがある」と答えたのは84%で、これは30~49歳の年齢層における81%という数字とほぼ同じ。しかし、50〜64歳の年齢層ではこの数字が73%となり、少し差が目立つようになります。65歳以上のうちソーシャルメディアを使ったことがある人は45%で、半分以下とのこと。

そして、特に世代間のギャップが大きいのがSnapchatとInstagram。以下のグラフをみると、18~29歳のうち65%はSnapchatを使用したことがある一方で、65歳以上においてこの割合はわずか2%になっています。同様に、Instagramは18~29歳のうち71%が使用したことがありますが、65歳以上は割合が13%にとどまっています。これに対しYouTubeやFacebookは65歳以上であっても50%近くが「使ったことがある」と回答。特にFacebookは世代間の差が小さいことが見てとれます。

また、今回の調査では以下のように人口統計上の違いも判明しました。

・Instagram:ヒスパニック系は52%が、アフリカ系は49%が「Instagramを使ったことがある」と回答しましたが、白人の回答割合はこれよりも小さい35%でした。

・WhatsApp:「WhatsAppを使ったことがある」と回答する割合は白人で16%、アフリカ系で23%、ヒスパニック系で46%と、圧倒的にヒスパニック系からの支持を得ていることが判明しました。

・LinkedIn:「LinkedInを使ったことがある」と回答する人は、学士を持つ人で51%、大学に通うも学士を持たない人で28%、高卒以下で10%と、学歴による違いが大きく出ました。

・Pinterest:Pinterestの使用経験がある人は男女差が大きく、女性のうち46%が、男性のうち16%が「Pinterestを使ったことがある」と回答。

・Nextdoor:Nextdoorの場合は住んでいる地域の差が大きく出ました。都市および郊外の住人は「Nextdoorを使用したことがある」と回答する傾向があり、割合としては都市が17%で郊外が14%。一方で地方のアメリカ人のうち、Nextdoorの使用者はわずか2%でした。

プラットフォームを使用する頻度に着目すると、最もアクティブユーザーが多いのがFacebook。Facebookユーザー10人のうち7人が毎日Facebookを使用しており、1日に数回アクセスを行うユーザーも49%に達しています。これに対し、Twitterに毎日アクセスする人の割合は46%と少なめでした。

ただし、これにも年代差が存在し、18〜29歳のSnapchatおよびInstagramユーザーの70%以上は、アプリを毎日使用していると答えています。

なお、日本におけるプラットフォームのユーザー数を調査した報告では、Twitterが非常に人気であること、LinkedInのユーザー数が少ないことが示されたので、これはアメリカとの大きな違いとして挙げられそうです。



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開発したサービスやアプリを最小の手間で拡散して最大限の効果を得られるGIGAZINEの「完全おまかせコース」発注プロセスまとめ


「うちの会社の月額課金制のサービス、絶対に便利なのに、ローンチしても反響が小さくて便利さがみんなに伝わっていない気がする……!このサービスのすごさを色んな人に知ってもらいたいけど、できるだけ手間を少なくしたい、そして効果は最大限にPRするにはどうすればいいの?」という感じで悩んだときに使えるのがGIGAZINEの記事広告「完全おまかせコース」です。実際にGIGAZINEの完全おまかせコースを発注すると、どのようなプロセスで記事が掲載されるのか、まとめてみました。

完全おまかせコースは、クライアントの手間を最小限にした記事広告の形。言い換えると「GIGAZINEに丸投げすれば勝手にいい感じの記事広告が自動的に完成するコース」です。たとえば以下のような月額課金制のサービスをもっと訴求していきたい時は……


まずはGIGAZINE.BIZの「広告お問合せ」からGIGAZINE広告の媒体資料を取り寄せます。

媒体資料には掲載可否問合せフォームのURLが記載されているので、フォームにメールアドレス・広告主名・広告リンク先URLや……

記事広告の目的を入力後、「完全おまかせコース」にチェックを入れて「次へ」をクリック。

ページが移動したら、特記事項がない場合はそのまま「送信」をクリックします。

するとGIGAZINEからメールが届きます。掲載可能な時は「記事広告ヒアリングフォーム」と「記事広告発注フォーム」のリンクが記載されるので、まずはヒアリングフォームのURLをクリック。

以下のようなフォームが現れるので、メールアドレスやコースの選択などを済ませて……

さらに細かく訴求内容などを入力していきます。記事からリンクして欲しいURL・キャンペーン詳細・イチオシポイント・避けて欲しい事項・その他連絡事項などを入力して送信。

さらに、メールに記載されていたもう1つのURLから発注フォームも入力します。GIGAZINE記事広告では、SNSを使ってより多くの人にアピールしていきたい!という人向けにTwitter広告Facebook広告のオプションもつけられるので、さらなる情報発信力を追加する時は発注フォームからオプションをつけてもOK。

すると「正式受注」のメールが届き、基本的にはこれだけで記事広告を掲載するために必要な作業は終了。あとはGIGAZINEに在籍するプロフェッショナルの編集部員が、経験とデータを基に、そのサービスや製品をできるだけ多くの人に知ってもらい、「欲しい!」という人に届けるための記事をがんばってせっせと作成してくれます。

まずは専任の担当者がGIGAZINEの広告担当からヒアリングフォームの内容を受け取り、ウェブサービスの内容を確認したら記事タイトル・切り口・トップ画像・記事構成など企画案を作成します。

その後、記事作成担当・チェック担当・広告担当・GIGAZINE編集長でミーティング。GIGAZINEで蓄積したデータや時流を踏まえ、サービスのどの部分に焦点を当てて訴求していくことで最大の効果が得られるのかを議論します。このプロセスは記事広告の標準コースでも完全おまかせコースでも同じのなので、コースによって質が異なるということはあり得ません。

ミーティング後、GIGAZINEの広告担当は記事の掲載日が決まり次第、広告担当からクライアントにメールで掲載日の連絡をします。そう、完全おまかせコースなら基本的に編集部側が最も効果的な掲載日を決めてくれるので、「どの日が一番効果が高くなるのか?」という煩わしさからも解放されるのです。

そして記事作成担当が実作業に入ります。今回の例の場合、記事内でダウンロードから使用する様子までを展開していくことでユーザーがサービスを仮想体験できるような「レビュー記事」で仕上げていくことになりました。

ウェブサービスやアプリの場合、担当者がスマートフォンやパソコンとにらめっこし、一生懸命がんばって記事化します。「ここがすごい!」というところを徹底的に記事中で見せていくため、朝から晩まで使い続けます。これによってただのリリース情報では伝えられない「生の情報」を読者に届けることができ、隠された本来の魅力を表に出して、ぐっとユーザーを引きつけられるようになります。

完成した記事はいったんチェック担当者がチェック。

その上で編集長チェックに回ります。複数の人の目を通すことで、より多角的な視点で記事をレベルアップ可能なわけです。

掲載日の朝9時になると、以下のような感じでGIGAZINE上に記事が掲載されます。

……という感じで、あなたの時間や手間を省きつつ、圧倒的なお手軽さの中でもクオリティを確保しているのが「完全おまかせコース」です。実際に、GIGAZINEの記事広告はどのような記事になるのか?という実例は、以下から見ることが可能です。

記事広告カテゴリ

また完全おまかせコース以外にも、GIGAZINEでは「やっぱり事前チェックがしたい!」「掲載日を指定したい!」という人向けの標準コースや、10営業日以内でも爆速で記事作成を行う特急コースなどを用意しています。各コースの詳細や価格表については、「広告お問い合わせ」から資料をご請求いただけます。