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NRRとは何ですか?

NRRは「Net Revenue Retention」を意味する言葉で、直訳すると「純収益維持率」となります。日本では「売上継続率」とも表現されることもあります。

NRRはSaaSビジネスがうまくいっているかを測る指標の1つ。計算式は以下のようになります。

NRR=月初の合計MRR+新規顧客MRR+拡張MRR-解約MRR-ダウングレードMRR/月初の合計MRR

上記計算式に含まれるMRRは「月間経常利益」を意味し、サブスクリプションサービス加入者から得られる継続的な収益を示します。

NRRの計算式で求められるのは、顧客がウェブサービスに支払う金額が増加したか減少したのかを示す割合です。新規顧客が増えていない状態でNRRが100%を超えているということは、既存顧客がアップグレードなどを行っていることを意味します。言い換えると、そのウェブサービスは既存顧客に対するサービスの提供でも成長できると示しているわけです。

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YouTube・Twitter・FacebookなどSNSを誰がどのように使用しているのかを可視化した「Social Media Use in 2021」が公開中

ソーシャルメディアを使用する年齢・性別・人種や使用頻度などにはそれぞれ特色が存在し、これらは常に変化しています。新たに、世界の問題意識や傾向についての情報を調査するピュー研究所が、YouTube・Facebook・Instagram・Pinterest・Twitterなどについて、誰がどのように使用しており、アプリの成長率がどのくらいなのかという2021年の調査報告を公開しています。

Social Media Use in 2021 | Pew Research Center
https://www.pewresearch.org/internet/2021/04/07/social-media-use-in-2021/

この調査は18歳以上のアメリカ人1502人を対象に、2021年1月25日から2月8日までの期間において、電話で行われたもの。「使ったことがあるオンラインプラットフォーム」の質問で、最も「使ったことがある」という回答を得ているのは、YouTube(81%)とFacebook(69%)の2つです。グラフを見ると、その後にInstagram(40%)、Pinterest(31%)、LinkedIn(28%)、Snapchat(25%)、Twitter(23%)、WhatsApp(23%)、TikTok(21%)、Reddit(18%)、Nextdoor(13%)と続いています。

地域密着型SNSのNextdoorは日本ではあまりなじみがありませんが、アメリカやヨーロッパではジワジワと人気を集めているアプリ。

Nextdoor: Local Updates, Recommendations and Deals – Google Play のアプリ

各アプリの成長率に関していうと、2019年の時点でYouTubeは「使ったことがある」という回答が全体の73%だったので、その成長が見てとれます。またRedditの数字は全体からみると小さいのですが、2019年に11%だったのが2021年には18%となっており、成長率としては高いと言えます。

一方でFacebookは「使ったことがある」という回答が多いものの、過去5年における成長はほとんどありません。Instagram、Pinterest、LinkedIn、Snapchat、Twitter、WhatsAppに関しても2019年からほとんど変化はありませんでした。過去10年に現れたアプリはこのように「急速に広まり、その後すぐに成長が鈍化する」傾向にあるそうです。

世代別にみると、プラットフォームごとに傾向があります。まず全体に関していうと、18~29歳の年齢層で「ソーシャルメディアを使ったことがある」と答えたのは84%で、これは30~49歳の年齢層における81%という数字とほぼ同じ。しかし、50〜64歳の年齢層ではこの数字が73%となり、少し差が目立つようになります。65歳以上のうちソーシャルメディアを使ったことがある人は45%で、半分以下とのこと。

そして、特に世代間のギャップが大きいのがSnapchatとInstagram。以下のグラフをみると、18~29歳のうち65%はSnapchatを使用したことがある一方で、65歳以上においてこの割合はわずか2%になっています。同様に、Instagramは18~29歳のうち71%が使用したことがありますが、65歳以上は割合が13%にとどまっています。これに対しYouTubeやFacebookは65歳以上であっても50%近くが「使ったことがある」と回答。特にFacebookは世代間の差が小さいことが見てとれます。

また、今回の調査では以下のように人口統計上の違いも判明しました。

・Instagram:ヒスパニック系は52%が、アフリカ系は49%が「Instagramを使ったことがある」と回答しましたが、白人の回答割合はこれよりも小さい35%でした。

・WhatsApp:「WhatsAppを使ったことがある」と回答する割合は白人で16%、アフリカ系で23%、ヒスパニック系で46%と、圧倒的にヒスパニック系からの支持を得ていることが判明しました。

・LinkedIn:「LinkedInを使ったことがある」と回答する人は、学士を持つ人で51%、大学に通うも学士を持たない人で28%、高卒以下で10%と、学歴による違いが大きく出ました。

・Pinterest:Pinterestの使用経験がある人は男女差が大きく、女性のうち46%が、男性のうち16%が「Pinterestを使ったことがある」と回答。

・Nextdoor:Nextdoorの場合は住んでいる地域の差が大きく出ました。都市および郊外の住人は「Nextdoorを使用したことがある」と回答する傾向があり、割合としては都市が17%で郊外が14%。一方で地方のアメリカ人のうち、Nextdoorの使用者はわずか2%でした。

プラットフォームを使用する頻度に着目すると、最もアクティブユーザーが多いのがFacebook。Facebookユーザー10人のうち7人が毎日Facebookを使用しており、1日に数回アクセスを行うユーザーも49%に達しています。これに対し、Twitterに毎日アクセスする人の割合は46%と少なめでした。

ただし、これにも年代差が存在し、18〜29歳のSnapchatおよびInstagramユーザーの70%以上は、アプリを毎日使用していると答えています。

なお、日本におけるプラットフォームのユーザー数を調査した報告では、Twitterが非常に人気であること、LinkedInのユーザー数が少ないことが示されたので、これはアメリカとの大きな違いとして挙げられそうです。



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PPCとは何ですか?

PPCは「Pay Per Click」の略で、「クリックごとの支払い」、つまりクリック報酬型・クリック課金型の広告およびその課金形態を指します。

デジタル広告の場合、どのようなタイミングで費用が発生するのかは多様で、PPCとは異なり「広告が表示されること」に対して課金される形態をPPV(Pay Per View)と呼びます。

PPCと似た言葉にCPC(Cost Per Click)という言葉がありますが、PPCが課金形態であるのに対し、CPCは実際に1クリックあたりにかかる費用のことを意味します。

PPCが使われているものとしては検索連動型広告とも呼ばれるリスティング広告が有名です。

PPCはユーザーに対して広告が表示された時点ではまだ費用が発生せず、実際にクリックが行われた時点で費用が発生するので、コストパフォーマンスの高さがメリットといわれています。一方で、ユーザーが広告をクリックした後のページで実際に商品を購入するかはわからず、クリック数が多くてもただちに購入に結び付かないという点に注意すべきです。

CTAとは何ですか?

CTAは「Call To Action」の略で直訳すると「行動喚起」となり、デジタルマーケティングでは「ユーザーに行動を起こさせるウェブサイトの要素」のことを指します。

CTAに当たるものの例としては、「今すぐに電話」「さらに詳しく知る」「24時間限定」といったユーザーに即時の行動を促すテキストメッセージ、あるいは「ここをクリック」といった文言のついたボタンなどがあります。

CTAはウェブサイトにおいてコンバージョンを上げ目的を達成するための重要な要素です。このためデザイン面でも「CTAの要素はウェブサイト全体とのコントラストを高め、目立つようにする必要がある」といった点や……

「CTA周辺の余白を増やす」といった点などに工夫をこらす必要があります。

なお、CTA関連の工夫などでコンバージョン率を劇的に高める方法は、以下の記事から読むことができます。

・関連記事
コンバージョンとはなんですか? | GIGAZINE.BIZ

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ネイティブ広告について再考する時期がCOVID-19パンデミック後にやって来る

新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の流行で多くの人の生活様式ががらっとかわり、デジタルへの移行が大きく進みました。多くの人がこれまで以上にインターネットメディアを利用するようになる中で、より効果的な広告を出すべくネイティブ広告について再考する必要があると指摘されています。

Outbrain Unveil: Re-imagining native advertising in the post-pandemic future | The Drum
https://www.thedrum.com/news/2021/02/04/outbrain-unveil-re-imagining-native-advertising-the-post-pandemic-future

COVID-19のパンデミックにより、在宅勤務やデリバリーサービスの増加など、これまで実現できなかったレベルのデジタル化が急速に実現しました。デジタル化への移行はパンデミックが終わった後も続いていくと考えられており、デジタル後進国と先進国のギャップもかつてないほどに埋まってきているとのこと。

プラットフォームの通常コンテンツと一致する形、あるいは違和感のない状態で表示されるネイティブ広告は、消費者のエンゲージメントが高いことで知られていますが、パンデミック後は特にそのあり方を再考すべきだと、ネイティブ広告配信サービス「Outbrain」のCEOであるYaron Galai氏や、グローバル広告担当副社長であるAyal Steiner氏は示しています。

Galai氏は、2020年には多くの人が隔離生活を余儀なくされる中で、友人や家族との「つながり」を得る手段としてソーシャルメディアが求められるとともに、フェイクニュースがあふれるインターネットにおいて、「信頼できるニュースサイト」への需要が増加したと述べています。その結果、これらのニュースサイトでは60%もページビューが増加し、ネイティブ広告が表示される機会も増加しました。2021年も2020年に引き続き、上記の傾向は続いていくとみられています。

オープンウェブの中でコンテンツに消費される時間は膨大ですが、マーケターが消費者の注意を引くためには「たった1つの画像と見出しだけでは限界がある」とSteiner氏は述べています。「多くの消費者は広告が『広告だから』嫌いなのではなく、その配信方法に問題があります。クリエイティブ、あるいは広告の表示方法が問題なのです」と述べ、自社が「インタラクティブ」と「ストーリーテリング」という2つの要素を実現するフォーマットを導入したことに言及しました。

ネイティブ広告は消費者の「実際の関心」に関連しているため、リスティング広告よりもパフォーマンスが高くなりますが、「キャンペーンを適切な価格で行い、正しい結果を出すための作業には時間がかかります」とSteiner氏は述べています。「少ないリソースで作業し、より強力な結果を生み出すためには賢くならねばなりません。時間を節約し、あなたのチームが効率的になる、よりスマートなツールを使用してください」とSteiner氏は述べました。

なお、ウェブサイトの通常コンテンツと一致する形で表示され、ストーリーテリングを用いて効果的に製品をアピールできる記事広告については、以下から読むことが可能です。

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「ネイティブ広告」という言葉を作った張本人が語るネイティブ広告の定義とは? | GIGAZINE.BIZ

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