コロナでピンチに陥っていた店舗がオンラインのマーケティングで活路を見出した方法

新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の流行で実店舗を持つ企業は世界的に大きな打撃を受けました。しかし、そのピンチをチャンスに変えた事例は実在し、アメリカ・テキサス州に拠点を構える食料品店チェーンのH-E-Bもその1つ。どのようにH-E-Bが危機を回避するだけでなく、新しいビジネスのきっかけとしたかが、Digidayにつづられています。

‘We looked to digital’: How a regional grocery chain is using Facebook live shopping to get in front of more online shoppers – Digiday
https://digiday.com/marketing/we-looked-to-digital-how-a-regional-grocery-chain-is-using-facebook-live-shopping-to-get-in-front-of-more-online-shoppers/

COVID-19の影響でスーパーマーケットは入場制限をかけたり、店内のデモンストレーションや試食ができなくなったりと、これまでの活動が大きく制限されることになりました。H-E-Bもこの影響を受けたため、デジタルマーケティング担当シニアディレクターであるGiovanna Dimperio氏は、「できなくなった販促活動をデジタルに移行できないか」と考えたとのこと。

2020年11月、H-E-BはZoomで料理番組のようなことを開始。2021年5月にはFacebookがリアルタイムで視聴者と交流しながらインタラクティブに商品を販売するライブショッピングを開始したため、これを利用し始めました。Facebookのライブショッピングでは地元のシェフと提携し、H-E-Bの商品を使ってもらい、ユーザーを購入に誘導するという仕組みを構築。実際に、フランス料理の動画などは50万回ものビューを獲得したそうです。

COVID-19で環境が大きく変化する中で、いかにユーザーのニーズを満たし続けるかが重要になってきます。この前提においてH-E-Bの事例は、行動が制限される実店舗が生き残るために、「オンラインでコンテンツ作成」と「コミュニティへの関与」がカギであることを示したものと言えるわけです。

Dimperio氏は特に「コミュニティへの関与」がマーケティングにおいて価値があると考えています。このため常にデジタル空間でテストを行い、消費者に有用だと考えられるコンテンツを作成し、消費者が望む方法で「つながる」ことを意識しているとのこと。

Facebook、Instagram、TikTokPinterestなどのプラットフォームは2021年にライブストリーミングを使ったショッピング機能を強化しました。この分野はまだ新しいものの、eMarketerの報告によると、2021年のアメリカにおけるソーシャルコマースの収益は300億ドル(約3兆5000億円)を超えているとのこと。

H-E-Bでは徐々にこれまで通りの営業に戻りつつあるとのことですが、ソーシャルプラットフォームを介したマーケティングが実を結ぶことが実証されたため、引き続きFacebookを以外の場所を含めて実験を続けるとDimperio氏は述べています。

なお、マーケティングのカギとなる「コンテンツを作成する」という部分については、記事広告という形でコンテンツ作成のプロの手にゆだねることもできます。

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