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Facebook・Instagram・YouTube・TikTok・Twitterで「最もフォロワー数が多いアカウント」にはどのような傾向と違いがあるのか?

ソーシャルメディアには何億ものフォロワーを抱えるユーザーが存在し、クリエイター・エコノミーを形成しています。トップクリエイターの中には企業アカウントよりもはるかにフォロワー数が多く、発信力の強い個人ユーザーも多く、企業はこのようなクリエイターとのタイアップによってより多くの人に製品を届けることができます。しかし、何よりも特徴的なのは、それぞれのプラットフォームでこれらのトップクリエイターに重複が少ないということ。Facebook・Instagram・YouTube・TikTok・Twitterという各プラットフォームで最もフォロワー数が多いアカウントにはどのような傾向があるのかを、海外ニュースメディアのAxiosが分析しています。

The most followers on TikTok, YouTube, Instagram, Facebook and Twitter – Axios
https://www.axios.com/most-followers-social-media-tik-tok-cf5f46c9-d26e-468e-b81e-cbc8fea2a763.html

例えば歌手のベラ・ポーチさんはTikTokで8500万人のフォロワーを持ちますが、Twitterにおけるフォロワー数は100万人以下です。また架空のキャラクターであるミスタービーンはFacebook上に1.4億人のフォロワーを持ちながらもTwitterでは21万5000人。同様にキム・カーダシアンさんはInstagramで2億6300万フォロワーを持つ有名人ですが、YouTubeのフォロワー数は188万人と、大きな差があります。

海外ニュースメディアのAxiosが各プラットフォームのトップアカウント50個をそれぞれ分析したところ、プラットフォームの中でも特にユニークだったのがTikTokで、他のプラットフォームとトップクリエイターの重複が際立って少なかったそうです。TikTokのトップ50人に含まれるダンサーのチャーリー・ダミリオさん、ライフハックを皮肉る動画を多数投稿するカベンネ・ラメさん、前述のベラ・ポーチさんなどは、他のプラットフォームのトップ50人に含まれないとのこと。それにもかかわらず、これらのクリエイターはハリウッドへの進出に成功しています。

このほか、トップ50アカウントを分析した結果示された各プラットフォームの特徴は以下の通り。

TikTok:リソースを多く持つエンターテインメント組織のクリエイターよりも、個人で活動するクリエイターが多くのフォロワーを獲得する。トップ50にはダンスやリップシンクのアカウントが多く含まれるが、これはTikTokがリップシンク動画の共有を行うMusical.lyを前身としているため。

YouTube:トップアカウントの多くはエンターテインメント企業が運営している。また最もフォローされているアカウント上位20個のうち6つはインド、4つはアメリカ、3つは韓国、2つはロシアのものとなっており、全体的に国際色豊か。

Facebook:あらゆるページでユーザーに対して「いいね」を促す設計のため、ブランドに優位性がある。トップ21アカウントのうち4つが中国のニュースのアカウントであることも特徴。他のプラットフォームのトップ50アカウントのうち、中国アカウントは存在しないとのこと。

Instagram:誰もがライフスタイルを示すことで著名になれるチャンスを持つのがInstagram。他のプラットフォームに比べて全体的にフォロワーが多くなる傾向がある。

Twitter:Instagramと同様にトップ50にセレブリティが多く存在するが、スケールはInstagramより小さい。「アイデア」や「考え」が重視される傾向にあり、政治家やビジネスリーダーがトップ50アカウントにランクインする唯一のプラットフォームでもある。

全体として、スポーツ選手や俳優はInstagramで多くのフォロワーを獲得し、ミュージシャンはYouTubeやTikTokでユーザーを獲得しやすい模様。また、複数のプラットフォームをまたいでトップ10にランクインしているのはクリスティアーノ・ロナウドさん(Facebook・Instagram・Twitter)、アリアナ・グランデさん(Instagram・Twitter)、ウィル・スミスさん(Facebook・TikTok)のみでした。また、5つのプラットフォームのトップ50アカウントのうち、約半分にあたる123アカウントはアメリカから発信されていたとのことです。

プラットフォームのトップクリエイターに特徴があることから、そのフォロワーであるユーザーにも傾向が存在します。このためSNSを利用した広告はまず「自分の製品にはどのプラットフォームが合うのか」という分析から行う必要がありますが、記事広告であればプラットフォームごとの特徴に限定されず、より広範なインターネットユーザーにアプローチ可能です。

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TikTokで従来の方法に頼らずニッチな製品を「本当に欲しい人」に届ける方法

FacebookやInstagramに続く広告配信先としてTikTokへの注目度が高まっています。TikTokは他のプラットフォームとは違って「きわめてニッチなコミュニティをターゲットにできる」という特徴があり、ブランドがユーザーを獲得するための方法も、従来とは違ったポイントがあると指摘されています。

How non-traditional brands are are connecting with avid fans on TikTok
https://digiday.com/marketing/the-niche-effect-how-non-traditional-brands-are-are-connecting-with-avid-fans-on-tiktok/

TikTokはアプリ内にユーザーの好みに合わせてカスタマイズした「ForYouページ」を持ちます。このForYouページのアルゴリズムは非常にニッチなコミュニティをターゲットにしてコンテンツを表示させるため、従来であれば注目されづらかった企業が「興味関心を持つ人」へのアピールに成功しているとのこと。このような企業が扱う製品には、大麻や大人のおもちゃから、財務管理プラットフォームまで、メインストリームから外れたさまざまなものが含まれます。例えば性と健康に関するサービスを提供するWispは、企業アカウント自体のフォロワー数は300人ほどなのですが、著名なクリエイターと提携することでサービスが10億人のユーザーの目に触れることになったとのこと。

TikTokのフィードが「きわめてニッチ」になる背景には、TikTokのアルゴリズムが非常に特殊であることが関係しています。多くのSNSではプラットフォーム全体で人気を集めているものがユーザーに提供されるのに対し、TikTokは「ユーザーが探しているもの」を重視して提供します。この仕組みゆえに、メインストリームからの人気を集める必要がなく、誰もが「本当の自分」として注目を集められるようになっているわけです。

ブランドがTikTok上でオーディエンスにリーチする方法は、基本的には「ターゲット層が利用するタグを見つけ、タグ付け投稿する」というSNSの一般的な形です。しかし、フォロワー1万5000人以下のマイクロインフルエンサーを採用したマーケティングにおいて、Instagramでのエンゲージメント率が3.86%であるのに対し、TikTokは17.96%と、およそ4.6倍にも達します。マーケティング会社・FanbytesのCEOであるティモシー・アルムー氏は「TikTokのようにニッチなコミュニティを育てることが可能なプラットフォームは他にありません」と述べ、ニッチな製品を扱うブランドとの相性が非常によいことを示しました。

また他のプラットフォームとの違いとして、TikTokのユーザーは「学ぶこと」に興味が高いように見える、と広告代理店・360iのシェルビー・ヤコブ氏は述べています。ここから、マイナーな製品を扱うブランドがTikTokを利用する際には「商品を押し出す」ことよりも、「ユーザーにとって有益な情報を発信する」という方が成功しやすくなることが考えられます。「従来型のブランドが利用しているトレンドのフォーマットに従うこともできますが、製品が解決する一般的な話題についての疑問に答えることも有用です」とヤコブ氏。基本的に人は広告を嫌うため、効果的な広告を打つ際には細心の注意が必要です。「性の健康」「出産計画」「メンタルヘルス」といったよりデリケートな話題の場合は、広告だけを表示するより、教育コンテンツあるいはエンターテインメントとして製品の「価値」を示す対話が重要になるとみられています。

もちろん、「なぜ製品がどのような問題を解決するのか」をしっかりじっくりユーザーに伝えたい場合は、文字数制限なし、画像や動画も使って製品を裏付ける「価値」を記事広告として語ることも有用です。

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ブランドの安全性を高めるには「信頼性があり品質の高いニュースコンテンツ」が重要との調査結果

ディズニーのさまざまな広告効果を調査する中で、ニュースコンテンツにおける広告が、消費者から高く評価される傾向があることが示されました。

‘Reliability and quality’ of news content plays role in achieving brand safety
https://digiday.com/media/the-reliability-and-quality-of-news-content-plays-a-significant-role-in-achieving-brand-safety-new-study-finds/

マーケティング企業のIPGがディズニーと協力してニュースを含むさまざまな広告コンテンツの効果について調査したところ、他の広告コンテンツに比べて、質が高く信頼度の高いニュースの中に表示された広告コンテンツは、ブランドへの共鳴をより高めることが示されたとのこと。

この背景には、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)のパンデミックにより、人々のニュースへの関心が高まったことがあると考えられています。「ニュースへの興味が大きいオーディエンスは賢明で好奇心が強く、世界で何が起こっているのかに関心を持っています。ブランドはこのようなオーディエンスに合わせてメッセージを調整する必要があり、信頼性が重要な要素です」とディズニーの広告販売調査ヴァイスプレジデントのAsaf Davidov氏は述べています。ニュースコンテンツとしての広告は、重要な要素である「信頼性」を裏付けされることになり、ニュース以外の広告よりも大きな効果を発揮することがある、とDavidov氏は付け加えました。

このほか、調査では以下の点が明らかになりました。

◆政治・情勢・ビジネス・健康・教育といった「硬いニュース」と、エンタメ・ライフスタイル・カルチャー・スポーツといった「軟らかいニュース」で、広告メッセージの効果は微妙に異なる。硬いニュースの場合は「よりダイレクトに広告メッセージに焦点を当てた製品」の効果が高く、好感度が10%、調べる意志が5%、購入意志が7%上昇することが示された。一方で軟らかいニュースの場合はストーリーテリングが有効で、好感度は11%上昇、購入意思は10%上昇した。

◆「重いニュース」が掲載されている場所でもブランドのインパクトは高められる。調査の参加者が「重いニュース」「悲しいニュース」と認識するニュースの中に掲載された広告でも、ブランドの好感度は7%上昇、ブランドを推奨する意志は5%上昇した。

◆調査回答者の57%が「ブランドは広告を掲載する前にニュースソースを精査する必要がある」と感じていた。この傾向は年収10万ドル(約1100万円)以上の世帯は61%に上昇、3万5000ドル(約400万円)以下の世帯で52%に低下した。

IPGのJoshua Lowcock氏はこの調査について「重要な場所にお金を割けば、ブランドの成果が向上するという証拠が示されました」「私たちの調査の根底には『信頼性と品質(信用性)が重要である』という事実がありますが、信頼性と信用性は異なる作用をします。高く評価されるからといって、必ずしも人がそれに頼ることにはつながりません」とコメントしました。

なお、ニュースサイトGIGAZINEの媒体情報・広告掲載情報は以下から入手可能です。

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「子ども向けコンテンツ」が新規顧客獲得のキラーコンテンツになっている

ストリーミングサービスにおける「子ども向けコンテンツ」はかねてから「親がサービス解約を留まる要因」になると言われてきましたが、最新の調査では、新規ユーザーを増加させる重要な推進力となっていることが判明しています。

Kids content is crushing it on TV and streaming – Axios
https://www.axios.com/kids-content-netflix-youtube-ratings-53db5480-6036-415b-9a0a-46f9249d49e9.html

海外ニュースメディアのAxiosによると、バイアコムCBSのCEOであるBob Bakish氏は2021年11月に行われた決算報告で、「スポンジ・ボブ/スクエアパンツ」や「パウ・パトロール」といった子ども向けコンテンツが、エンゲージメントの面でも新規獲得の面でもParamount+のトップ成績のジャンルとなったことを述べたとのこと。同様の傾向はバイアコムCBS以外の企業でも見られるため、子ども向けコンテンツ、特にYouTubeを利用して子ども向けコンテンツを配信する企業に対して投資家の目が向けられています。

例えば、デジタルメディアスタジオのpocket.watchもその1つ。2016年に創設されたpocket.watchは、子ども向けコンテンツをグローバル向けにフランチャイズ展開させることに特化しています。

pocket.watchのデジタル・フランチャイズは、インターネット上の子ども向けコンテンツにおいて「最も収益性の高い知的財産」と言われています。例えば子ども向けYouTubeチャンネルのライアンズ・ワールドはpocket.watchとの契約を経て「Ryan’s World」としてブランド化し、ライセンス販売によって国際展開することで2020年に2億5000万ドル(約2800億円)以上の売り上げを生み出しました。また、ウクライナの7歳の少女が配信するKids Diana Showはチャンネル登録者が8250万人という「世界で最も登録されているチャンネル」ですが、2020年にKids Diana Showもpocket.watchと契約を結び、ブランドを世界展開させています。

pocket.watchはパンデミック下で大きく成長したことから、2021年10月に事業売却を含めた資金調達の可能性を探って投資会社のLazardを雇ったことが報じられています。同社は2018年にシリーズBラウンドでバイアコムCBSから1500万ドル(約17億円)を調達したことで、調達総額が2100万ドル(約24億円)に達しました。

また、YouTubeチャンネル「ココメロン」の知的財産を所有するメディア企業・Moonbug Entertainmentは、2021年11月4日に元ディズニー幹部のケビン・メイヤー氏とトーマス・スタッグス氏が立ち上げたメディアベンチャーに30億ドル(約3400億円)で買収されました。ここからも、ストリーミング市場において子ども向けの番組を制作するデジタルコンテンツスタジオが重視されることが読み取れます。

動画コンテンツの需要を測定するParrot Analyticsによると、2021年10月は全てのストリーミングプラットフォームの上位15番組のうち3番組が子ども向け番組だったとのことです。

なお、リリースした子ども向けコンテンツや子ども向け製品の認知拡大には、GIGAZINE記事広告も利用可能。GIGAZINE記事広告の読者層についてはここから確認可能で、詳しい資料は以下からゲットできます。

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Facebookは「もうFacebookを使っていない人」のデータを広告配信に利用しているという指摘

Appleがプライバシー保護機能・App Tracking Transparencyを実装してから、Facebookのターゲティング広告には混乱が生じていることが報告されています。これに加え、Facebookのターゲティング広告が「すでにFacebookを使っていない人の個人情報を利用している」ことを疑問視する声があがっています。

Facebook collecting people’s data even when accounts are deactivated
https://digiday.com/media/why-facebook-keeps-collecting-peoples-data-and-building-their-profiles-even-when-their-accounts-are-deactivated/

Facebookユーザーはアカウントを削除したいと思っても、Facebookアカウントを他のサービス認証に利用しているという理由から、アカウント削除に踏み切れない時があります。このような場合のために、Facebookは「他人からユーザーのプロフィールは見えなくなるが、アカウントは残ったまま」という「利用解除」という機能を提供しています。利用解除はいわばアカウントの一時停止であり、ユーザーはいつでも利用を再開できるというものです。

ユーザーから見ればアカウント削除も利用解除も似た選択肢ですが、Facebookにとってこの2つは天と地ほど違います。アカウント削除の場合、ユーザーのプロファイルも削除されるためFacebookは広告配信にユーザーデータを利用できなくなりますが、利用解除の場合はユーザーの興味・関心・購入履歴・その他のやりとりといった個人情報が引き続きFacebookに収集され続けます。

Facebookは利用解除されているアカウントの情報を「Off-Facebook Activity(Facebook外のアクティビティ)」情報として広告パートナーから収集しています。この中には、サードパーティーのアプリやウェブサイトによって収集された、ユーザーによるウェブサイトの登録・商品購入・サブスクリプションの加入といった情報が含まれます。

ユーザーはOff-Facebook Activityにおける情報収集をある程度コントロールできるようになっているため、利用解除する前に設定からFacebookによる情報収集を制限することは可能です。しかし、そもそもOff-Facebook Activityのコントロール機能が登場する2020年1月以前に利用解除した人は、アクティブアカウントと同様のデータ収集が行なわれ続けています。これは、Facebookのデータポリシー上、アクティブアカウントと利用解除されたアカウントの取扱いが同じであるためです。

Facebookの広告事業はターゲティング広告を中心に回っています。Facebookがターゲティングに利用するアルゴリズムは「類似する人の行動から学習する」という仕組みのため、非アクティブではないアカウントであっても情報が追加されれば広告精度が増すという大きなメリットがあるとのこと。

しかし、情報を提供する側である広告パートナーは、いつ・どのように利用解除されたアカウントの情報が提供されているのかを知ることができません。また広告主は広告を出稿する際、「Facebook側が持っているオーディエンス情報」と「自社が持つユーザーデータ」を合致させるようにターゲットオーディエンスを定めますが、Facebook側が持つ情報のうち利用解除されたアカウントがどのくらい含まれるかは示されないとのこと。このため、利用解除されたアカウントにターゲットを定めてしまい、広告予算を無駄にするという可能性も否定できません。ただし、Facebookが提供する「推定オーディエンス数」は「過去30日間に広告を表示したユーザー」をもとに計算されるため、利用解除されたアカウントは含まれないとFacebookは説明しています。

Facebookが利用解除されたアカウントのデータをどのように扱うかは、透明性の欠如が指摘されるところとなっています。また、多くの人はアカウントを利用解除し、そのまま使用再開せずに忘れ去っていきますが、アカウントに含まれる画像・動画・個人情報といったデータの保持期間をFacebookは定めていません。デジタルプライバシーを擁護する電子フロンティア財団のBennett Cyphers氏は、「Facebookアカウントを利用解除した人がデータ収集を望まないことは明らかであり、利用解除されたアカウントに紐付けられたデータ収集は自動的に一時停止されることを検討すべきです」と指摘。ただし、Facebookはこれに関してコメントの提供を拒否しています。

なお、新たな広告配信先を探している場合は、複雑な設定なし&ほぼ「発注するだけ」でコンテンツ作成のプロが記事広告を作成してくれて、長期的な広告効果も期待できるGIGAZINE記事広告という手段もあります。

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画像共有サービスのPinterestがテレビ番組っぽい「Pinterest TV」をスタートした狙いとは?

2021年10月29日付けで、画像共有プラットフォームのPinterestが新サービス「Pinterest TV」を発表しました。Pinterest TVはその名の通りテレビ番組のようにクリエイターがシリーズものの映像を配信する機能となっています。

Introducing Pinterest TV, a fresh dose of live, original and shoppable creator shows | Pinterest Newsroom
https://newsroom.pinterest.com/en/post/introducing-pinterest-tv

Pinterest TV: Live, Shoppable Episodes to Drive Ecommerce Sales – Variety
https://variety.com/2021/digital/news/pinterest-tv-live-shopping-episodes-1235101892/

Pinterest hops on the live shopping trend with Pinterest TV – The Verge
https://www.theverge.com/2021/11/1/22754168/pinterest-tv-live-shopping-experience

Pinterestの発表によると、Pinterest TVの各エピソードは毎週平日に更新され、その後、ユーザーが好きなタイミングで視聴可能なようにオンデマンド配信されるとのこと。具体的なスケジュールについてPinterestは「2021年11月8日に配信がスタートし、月曜日から金曜日の午後3時から夕方6時まで、アメリカのiOSとAndroid向けに番組が放映される」としています。

Pinterest TVを利用するクリエイターは、映像中で扱う製品にタグ付けを行ない、視聴者がショッピングサイトで製品を購入できるような誘導を付けることが可能。またライブストリーミング映像では、視聴者がクリエイターと直接やりとりし、チャットを介して質問することもできるとのこと。加えて、毎週金曜日にはユーザーに対して製品を割引き購入できるようなライブショッピング環境が提供され、「製品ひきだし」という機能によって、製品の価格や詳細情報のほか、在庫数や割引き価格が適用される残り時間などを番組内で表示できるとPinterestは記しています。

記事作成時点でPinterest TVにおける収益分配の仕組みは明らかにされていませんが、Pinterestの広報担当者によると、各クリエイターとブランドの間にはPinterest TV独自の契約が結ばれるとのことです。

すでにPinterest TVで番組を立ち上げることが決定しているクリエイターには、ファッションデザイナーのクリスチャン・シリアーノ氏、映画監督のモニカ・ムーア・スリヤゲ氏、編み物への情熱で有名なオリンピック選手のトーマス・デーリー氏が含まれます。

Pinterestは強力なアルゴリズムによる広告配信が注目される一方で、eコマース事業にも力を入れています。マーケティング企業のeMarketerによると、Pinterest上で買い物をする人は2020年において30.5%成長し1200万人に達しており、2021年末には1390万人に到達するものとみられています。もともとPinterestは「ユーザーが買いたい製品を探す」時に利用されるケースが多いため、Pinterest TVのような機能は非常に相性がよく、eコマース事業を強化のためには理にかなっていると考えられています。

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ゲーム内の風景に広告を溶け込ませることに特化した広告企業「Admix Play」が28億円の資金調達に成功

「ゲーム内で邪魔にならない」ことが特徴のインプレイ広告のパイオニアであるゲーム広告企業・Admix Playが、シリーズBの投資ラウンドで2150万ユーロ(28億円)を調達したと発表しました。

We raised $25 Million in Series B funding! – Admix Blog
https://blog.admixplay.com/we-raised-25-million/

Admix raises $25M for in-game advertising as brands seek gamers | VentureBeat
https://venturebeat.com/2021/10/26/admix-raises-25m-for-in-game-advertising-as-brands-seek-gamers/

Admix Raises $25m Series B to Monetise the Metaverse with In-Play – ExchangeWire.com
https://www.exchangewire.com/blog/2021/10/26/admix-raises-25m-monetise-metaverse-in-play/

ロンドンを拠点とするAdmix Playは、2018年にSamuel Huber氏とJoe Bachle-Morris氏によって創設されました。もともとF1業界でエンジニアとして働いていたHuber氏は、趣味でアプリゲームを開発しており、その収益化には広告モデルを採用していました。しかし、ゲームに広告を表示する中で「ゲームプレイを中断してプレイヤーに悪い体験を提供するインタースティシャル広告が最もパフォーマンスに優れている」という事態を目の当たりにし、解決策を考え始めたとのこと。

Admix Playの広告は、「レースゲームに登場する看板」など、ゲーム内の風景に調和させる形で表示されます。2019年までにAdmix PlayはUnityUnrealなどのゲームエンジンにサービスを統合し、Android・iOS向けゲームでも利用されるようになりました。そして新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の流行によってブランドの広告費が現実世界からデジタルに移行するに伴い、Admix Playはさらなる成長を見せたとのこと。

記事作成時点で、何千もの広告主およびパブリッシャー150社による300タイトルに及ぶゲームがAdmix Playのツールを利用しています。ゲーム開発者はAdmix Playを利用するとドラッグ&ドロップで広告枠をゲームの風景内に溶け込ませることができ、広告主はプラットフォーム経由で広告を表示させて、データレポートを受け取ることが可能です。

シリーズAの投資ラウンドではAdmix Playの商用モデルが有効であると証明され、Admix Playは前年比1000%の収益増加へと向かっています。新たに調達した資金は、クリエイターが自分のコンテンツを収益化できるツールの開発のほか、今後開発予定の仮想空間・メタバースの基準作成に使われる計画です。Admix Playは、物理的なエンジンのパフォーマンスに影響を与えず、3D環境に3D・2Dのコンテンツを挿入できる独自のレンダリングテクノロジーを適用させようとしているとのこと。

Admix Playの調査によると、2021年時点では企業がゲーム内広告に投資している金額はSNSに投資している金額よりはるかに少ないそうで、Huber氏はこれを「より大きなチャンスと見ています」と述べました。

なお、既存のバナー広告にとどまらず新たな広告出稿先を探している場合は、月間600万人以上のアクティブユーザーにリーチできるGIGAZINE記事広告もおすすめです。

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テレビやネットを横断した広告測定ツールを開発する「VideoAmp」が約310憶円を調達し企業価値が1600憶円に

広告測定ツールを提供する「VideoAmp」が2億7500万ドル(約310憶円)を調達し、企業価値が14億ドル(約1600憶円)に到達しました。

VideoAmp Raises $275 Million as It Aims to Accelerate Growth
https://videoamp.com/press/videoamp-raises-275-million-as-it-aims-to-accelerate-growth/

VideoAmp Raises $275 Million as It Aims to Accelerate Growth – WSJ
https://www.wsj.com/articles/videoamp-raises-275-million-as-it-aims-to-accelerate-growth-11634826600

VideoAmp Raises $275M at $1.4B Valuation
https://www.finsmes.com/2021/10/videoamp-raises-275m-at-1-4b-valuation.html

VideoAmpはアメリカ・ロサンゼルスを拠点とするアドテク企業で、2014年に設立されました。共同創設者兼CEOのRoss McCray氏はカリフォルニア大学ロサンゼルス校で純粋数学と天体物理学を学んだ後にドロップアウトしてVideoAmpを起業。2016年にはフォーブスが選ぶ30歳未満の30人でマーケティングおよび広告賞を受賞しました。

VideoAmpはメディアの売買に焦点をあてたデータ駆動型の広告エコシステムを構築しており、従来型のテレビ広告と、ストリーミング動画、デジタルメディア全体の広告オーディエンスを統合して「メディアへの露出」と「広告主の売り上げ」を直結させるプラットフォームを運営しているとのこと。

デジタル広告が主流になる中で、従来型のテレビ広告を含むプラットフォーム間の分断が課題となっており、VideoAmpはこのような複数にわたるプラットフォームを統合するツールとして注目されています。テレビ広告業界ではこれまでニールセンが支配的な位置に存在しましたが、ニールセンはオーディエンスを過小評価していたことが判明しており、業界標準であるMRC認定を一時停止される状態に。このような背景から広告主やメディアが新たな広告測定ツールを模索しており、VideoAmpが有望視されているわけです。

また、プラットフォームをまたがる広告ターゲティングにはプライバシーへの懸念がつきものですが、VideoAmpはプライバシーに配慮しつつもオーディエンスを統合し、メディア消費とエンゲージメントの正確な測定を実現しているとのこと。この点もメディア・広告主に選ばれる理由となっています。

そんなVideoAmpがシリーズFの調達ラウンドで、The Spruce House PartnershipやD1 Capital Partners、Tiger Global Management、EPIQ Capital Group、Ankona Capitalといった投資会社から2億7500憶ドルを調達したことを発表。これにより企業価値が14億ドルに到達しました。

この調達ラウンドの目的は、ニールセン以外の測定ツールを求めるクライアントにサービスを提供することにあり、資金調達に成功したことで同社の3年計画を1年に短縮できるものとみられています。また同社はこれまで広告主側へのサービス提供を主としており、今後はメディア側へのサービス提供について強化を行っていくとしています。

なお、「画像1枚ですべてを表現するバナー広告では足りない」「露出を増やすだけでなくユーザー理解を深めてコンバージョンにつなげたい」という場合はバナー広告とは別アプローチのGIGAZINE記事広告が利用可能です。

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離別していたMailChimpとShopifyが再統合することを発表

メールを使ったマーケティングツールを提供する「MailChimp」が、ショッピングプラットフォーム「Shopify」の同期アプリ「ShopSync」の買収を発表しました。これにより、Shopifyの販売業者は利用中のプラットフォームにMailChimpを容易に統合することが可能になります。

Mailchimp and Shopify Launch Direct Integration | Mailchimp
https://mailchimp.com/mailchimp-and-shopify-launch-direct-integration/

Mailchimp and Shopify are reconciling after a messy break-up
https://www.modernretail.co/platforms/mailchimp-and-shopify-are-reconciling-after-a-messy-break-up/

メールマガジンを送信し、データを解析することでマーケティングに役立てられるMailChimpは、かつてショッピングプラットフォームShopify向けの「Mailchimp for Shopify」というサービスを提供していましたが、2019年にサービスを終了しました。これはMailChimpとShopifyの間で顧客データの収集に関して意見の不一致があったためだといわれています。

その後、Shopifyは急成長し、エコシステム内のアプリの数を2019年の約2倍である7000個にまで増加させました。プラットフォームには約180万人の販売業者が存在し、2021年5月にはGoogleとの提携も発表しています。対するMailChimpは1400万もの顧客を持ち、毎日1万4000人ずつ新規ユーザーを増加させています。また2021年9月には会計ソフトの「Intuit」による買収を発表しました。

MailChimpがIntuitによる買収を発表したのは2021年9月13日ですが、その約1カ月後である10月26日付けで、MailChimpはShopifyのアプリストアであるShopSyncを買収したことを発表しました。ShopSyncは同期アプリであり、2019年にMailchimp for Shopifyがサービス提供を終了した後も、MailchimpとShopifyを連携させる方法としてユーザーに利用されてきたとのこと。

gold letter y on black background

MailChimpの戦略的パートナーシップ担当副社長であるJoni Deus氏によると、今回の買収では新しいデータ処理契約が締結され、前回みられた意見の不一致が解消されたとのこと。これによりShopSyncをインストールする人や組織はShopifyストアの製品情報、Mailchimpの外部で取得したマーケティングデータ、オーディエンス、連絡先、メールアドレス、タグ、連絡先プロファイルアクティビティなど、さまざまな顧客データを共有することに同意する必要があります。

「私たちの間にはデータの扱いに関して根本的にずれがありました。今回、ユーザーは両社のデータを接続するかどうかを選択できるようになります。これは、私たち双方にとって重要でした」とDeus氏は述べました。

MailchimpはEコマースからの需要が大きく、BigCommerceWooCommerceなど、Shopifyのライバルを含む250以上のアプリやプラットフォームで利用されています。今回ShopSyncをすることで、Mailchimpの月間ユーザーが数万人単位で増加するとみられています。

MailchimpとShopifyの接続方法は以下から確認可能です。

Connect or Disconnect Mailchimp for Shopify | Mailchimp
https://mailchimp.com/help/connect-shopify/

なお、オーディエンスに「製品の仮想体験」を提供してEコマースサイトの隠れた売れ筋製品を発掘するGIGAZINE記事広告の媒体資料へは、以下からアクセス可能です。

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TikTokで最も広告効果が高いクリエイターのフォロワー数は?

動画共有プラットフォームのTikTokは急速な勢いで成長しており、広告媒体として利用されることも増加しています。ブランドが商品の認知を上げるために、クリエイターに商品を紹介してもらうという方法も取られますが、「一体どれくらいのフォロワーを持つクリエイターと提携すればいいのか?」という点で悩むブランドも多いはず。そこで調査会社のRealEyesが、最も注目を集め高いエンゲージメントを実現するクリエイターのフォロワー数はどのくらいなのかを調査しました。

TikTok creators with mid-level reach are effective for brand partnerships
https://digiday.com/marketing/tiktok-creators-with-mid-level-reach-may-be-the-most-effective-for-brand-partnerships/

調査ではまずTikTokのクリエイター12人を、最大100万人のフォロワーを持つ「ティア1」、100万から1000万のフォロワーを持つ「ティア2」、1000万から5000万のフォロワーを持つ「ティア3」、5000万以上のフォロワーを持つ「ティア4」に分類。クリエイターごとに3つの動画を依頼し、計36動画についてテストを行いました。いずれの動画も10秒から1分の長さであり、パフォーマンスは「最初の数秒で注目を集める力」「広告の最中にユーザーの注意を維持する力」「感情的な反応を通してブランドのメッセージをユーザーに伝える力」の3点で測定されました。

この結果、最もユーザーの注目を集めるのはティア1とティア3であることが判明。より具体的に言うと、ティア1のうち54万フォロワーほどのクリエイターと、ティア3の1100万フォロワーのクリエイターと提携した時の注目度が最も高くなったとのこと。また、これに加え、以下の点も明らかになりました。

・商品のパッケージが動画の25~50%に表示されているときに最も広告効果が高くなる。
・動画は短ければ短いほどいい。
・動画が40秒を超えると感情的な反応が顕著に低くなる。

マーケティング会社・MindshareのJanet Levine氏によると、フォロワーの規模が比較的小さなクリエイターは、熱心なファンをフォロワーに持つ傾向があるとのこと。フォロワーが多いクリエイターは既にブランドとの提携が多く商業的に見えがちなのに対し、フォロワーが小規模あるいは中規模のクリエイターはあまりブランドとの提携がないため、「クリエイターが本当にブランドを信頼している」ように見えるともLevine氏は述べています。この点についてはマーケティング会社・Decoded AdvertisingのJames Donner氏も同意しており、SNSマーケティングを行う上で最も重要な点は「ブランドとクリエイターの関係の信憑性」だと強調しました。

TikTokはこの調査結果について具体的にコメントしていませんが、TikTokのマーケティング担当であるJorge Ruiz氏は、ニュースメディアのDIGIDAYに対し、「私たちは、全てのクリエイターが声を持ち、プラットフォームで自分自身を表現していると強く信じています。そして彼らは、その数に関係なく、自分たちと関連性のあるオーディエンスとつながることができます」と述べました。

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