カテゴリーアーカイブ: マーケティング

どうすればマーケティングに役立つ実用的なコンテンツを作成できるのか?

製品やサービスの宣伝を行う際、ただやみくもにコンテンツを作成するのではなく、マーケティングファネル(目標到達プロセス)を理解して、それぞれのプロセスに適したコンテンツを作成することで効果的に潜在顧客へアプローチすることが可能。実際にマーケティングファネルをどうすれば改善できるのかを、KoMarketingのデジタルマーケティング担当アソシエイトディレクターであるAndreaCruz氏が述べています。

How to produce actionable content throughout the marketing funnel
https://searchengineland.com/how-to-produce-actionable-content-throughout-the-marketing-funnel-379201

多くのB2Bコンテンツを制作している会社は、「購入者の70%が購入前に3つほどのコンテンツしか閲覧していない」というデータを示されると、潜在顧客を少ししかマーケティングファネルに誘導できていないことにショックを受けます。

これは多くの場合、「顧客がマーケティングファネルのどの段階にいるのかが分からない」「顧客がどこで購入を踏みとどまっているのかが分からない」「顧客がどこでコンテンツを閲覧したのかが分からない」というように、顧客や顧客のニーズについての知識が不足しているのが原因とのこと。

ほとんどのマーケターはコンテンツファネルを最適化するために何もしていないため、多くのキャンペーンが失敗してしまいます。

そこでコンテンツファネルを最適化するためにCruz氏が推薦する方法が、「コンテンツをマーケティングファネルの各段階(認知、検討、決定)に分類しあてはめること」です。

Cruz氏はそれぞれの段階について以下のように示しました。

認知:動画、インフォグラフィック、ブログ、設問集、計算ツール、レポートなど、顧客に彼らが抱える問題が何なのかを伝えるもの

顧客が抱える問題を示すキーワードを使うことで、この段階のコンテンツの関連性を高めることが可能。たとえば、読者がWebサイトの速度を改善するソリューションを探していることがわかった場合、コンテンツの中に「サイトの速度を上げるにはどうすればよいですか?」などのキーワードフレーズを含めることができます。

検討:インタラクティブなデモやトライアルなど、そのソリューションが最適であるかどうかを理解するのに役立つもの

「認知」段階でコンテンツが提供するソリューションは全ての人に適しているわけではないため、「検討」段階で顧客の目的を明確にする必要があります。検討段階のコンテンツでは、顧客に購入を促すべきではありません。

決定:技術志向のお客様向けの「製品固有のシート」、「製品ウェビナー」、トップレベルの意思決定者向けの「製品比較ガイド」など、意志決定に関与する人のタイプを考慮し、最も重要な懸念に対処するコンテンツ

Cruz氏は、コンテンツタイプを認知・検討・決定のいずれかにマッピングすることで、それぞれのコンテンツタイプに関連するコンテンツを作ったり、顧客をマーケティングファネルのそれぞれの領域に集めたりすることが簡単になることに気付くだろうと述べています。

また、これらのマーケティングファネルのフレームワークは、自社で作るコンテンツだけでなく、Google広告やLinkedIn広告、Facebook広告などの広告プラットフォームに適用することも可能とのこと。重要なのは、メディアに最適化し、マーケティングファネルのいずれかの段階に合うコンテンツを作ることだと言います。

そして、マーケティングファネルの全ての段階を一つのコンテンツで網羅できる「記事広告」というソリューションも存在します。記事掲載時に各SNSへ投稿することで幅広く「認知」を獲得し、信頼度の高いメディアによるビジュアル要素たっぷりの第三者目線の詳細なレビューによって、潜在顧客を「検討」「決定」の段階まで一気通貫で誘導できるのがGIGAZINEの記事広告です。

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Google検索から「パンデミックで人が新たに求めるようになった製品」を分析するとこうなる

新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の影響で、人々の生活は大きく変化し、「変化してしまった働き方や学び方はもう元には戻らない」といわれています。Google検索でどのようなキーワードが検索されているのかを示すGoogleトレンドを使って、Googleと海外ニュースメディアのAxiosが「パンデミックの影響で人の消費活動がどのように変化し、新たに人々の生活に定着したアイテムは何か」を分析しています。

The new normal: Google searches reveal America’s COVID shopping habits – Axios
https://www.axios.com/new-normal-google-trends-data-covid-coronavirus-05932351-d165-4d78-a8d3-7ffb0b9c0a66.html

パンデミックによって変化した消費活動や、変化しなかった消費活動は、以下の「The New Normal」から確認できます。

The New Normal
https://thenewnormal.is/

The New NormalではGoogleで行われたショッピング検索を「New Normal(新しい常識)/水色のグラフ」「Unusual(非日常)/黄色のグラフ」「Normal(常識)/赤色のグラフ」の3つに分類しています。New Normalはパンデミックの間に検索が増加し、検索数が多い状態が維持され続けているアイテム。Unusualはパンデミックの間に検索が増加したものの、時間とともに検索数がパンデミック前に戻ったもの。赤色はパンデミックの影響をあまり受けなかったアイテムです。

New Normalに分類されるアイテム一覧はこんな感じ。アイテムのうち「FAX MACHINE」をクリックしてみます。

表示されたページではFAX MACHINEの検索数が2019年・2020年・2021年において通年でどのくらいあったのかが示されています。2019年において、ファックスは年末にかけて検索数が増加する傾向にありました。

しかし、2020年は1年を通して検索数が2019年を上回っています。

2021年は年末の検索数がやや減少していますが、全体的には検索数が多い状態を維持しています。

続いてUnusualに分類されたアイテムを見てみます。「JIGSAW PUZZLE」をクリック。

ジグソーパズルはパンデミックの初期である2020年春頃に急激に検索数が増加。

しかし、2021年はパンデミック前である2019年と同じレベルで落ち着いています。

また、Normalのうち「EGGS」をクリック。

卵はパンデミックの影響を受けにくく、2019年・2020年・2021年のいずれにおいても大体同じグラフを描いていました。

さまざまなグラフを見ることで、パンデミックを通して人々の生活に新たに定着したアイテムを知ることが可能。全体的な傾向を言うと、リモート勤務が増加した影響でコンピューターアクセサリーやファックス、スキャナー、モニター、プリンターといったアイテムがNew Normalに多く分類されていました。また、スキンケア製品やマッサージ製品、部屋着などや、電動工具、庭仕事の道具、カクテル作りに必要なリキュールなど、「家で過ごす」ことを連想させるアイテムがNew Normalとなっています。

Googleトレンドを担当するGoogleのサイモン・ロジャーズ氏は、「トレンドデータは、人々が何に注意を向けているのか、そしてパンデミックの間に私たちの生活がどのように変化したのかについての、率直な洞察を与えてくれます」とコメントしました。

このような洞察は製品開発に生かすことが可能ですが、開発した製品を消費者に届けるにはマーケティング分析とは異なる、コンテンツマーケティングの力が必要。「優れた製品」と「製品を求める人」をコンテンツの力でマッチさせるには、記事広告という広告手法も有効です。

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Web3とは一体何か、そして広告やマーケティングに及ぼす影響は?

新しいインターネットの概念である「Web3」という言葉を耳にすることも増えてきましたが、実際にそれがどうインターネットを変えていくのかを理解するのは難しいもの。デジタルマーケティングメディアのDigidayが、Web3とは何か、Web3によってマーケティングや広告はどのような影響を受けるのかを解説しています。

WTF is Web3?
https://digiday.com/media/wtf-is-web3/

◆Web3とは一体何か?
Web3は「Web 3.0」とも表記されるインターネットの概念で、仮想通貨・イーサリアムの共同創設者であるギャビン・ウッド氏によって作られました。具体的なビジョンはさまざまですが、暗号通貨非代替性トークン(NFT)といったブロックチェーン技術を根幹としています。

Web3は、それ以前のWeb 2.0という概念に対するアンチテーゼとして提唱されたという側面を持ちます。

Web 2.0はフリーソフトウェアとオープンソース運動の支援者であるティム・オライリー氏によって2005年に提唱されました。それまでのインターネットは情報の「送り手」と「受け手」が固定され、一方向の流れしかありませんでしたが、2000年代中頃からは送り手と受け手が流動化して誰もが自由に情報発信できるようになりました。このような変化を受け、旧来の一方向性のウェブがWeb 1.0、双方向性になったウェブがWeb 2.0と定義されたわけです。

Web 2.0は2000年代中頃から現代まで続いていますが、「ウェブ上のコンテンツがGoogle・Apple・Facebookといったごく一部の大企業に集中していること」「これら企業がユーザーの個人データを使って収益化していること」が問題として指摘されています。Web3はインターネットを中央集権型ではなく分散型にすることで、これらの問題を解決するといわれています。

◆Web3で実現されるインターネットの姿
Web3で実現されることの一例は以下の通り。

・ユーザー自身が自分の個人情報とオンラインプレゼンスを所有する
・ユーザーの個人情報はアクセスするウェブサイトやプラットフォームと共有される
・ユーザーは自分の個人情報を自分の意向に沿って収益化できる

例えばWeb3が実現した世界では、ユーザーがあるウェブサイトを訪れると、ブラウザと紐づいた仮想通貨のウォレットによって自動的にログインが実行されます。この時、広告業者はユーザーの個人情報を取得しますが、ユーザーは個人情報を渡した見返りとして仮想通貨によるマイクロペイメントを受けます。もちろん、個人情報の共有はユーザーが事前に理解・同意して行われるもの。

NFTマーケットプレイス「Art Blocks」のCEOであるErick Calderon氏は、「Web3において、アクセスにおけるあなたの資格情報はユーザー名とパスワードではなく暗号的な証明になります」と述べ、さまざまなウェブサイトやプラットフォームで共通する「証明」を使うことになる可能性を示しています。

Web3には必ずしも新しいテクノロジーが必要というわけではなく、既存のブラウザでWeb3ベースのウェブサイトにアクセスすることも考えられるとのこと。またWeb3のウェブサイトがブロックチェーンのソフトウェアを使って作成されていても、Web 2.0のウェブサイトと同様にアクセス可能。加えて、Facebookの親会社であるMetaなどが構築中のメタバースプラットフォームからもアクセスできると考えられています。

◆Web 1.0、Web 2.0、Web3はどう変化してきたのか?
時代の流れと共にインターネットはWeb 1.0、Web 2.0、Web3と変化していきますが、Web3はWeb 2.0よりもWeb 1.0に根付く概念と言えるとのこと。Web 1.0の時代ではWikipediaを始めとする「静的なウェブページ」が数多く登場することで、「全ての人が公平に情報を利用できる」環境が実現されました。しかし、Web 2.0は「オープンソースの時代」と言われたにも関わらず、企業が「情報をオープンにし、広告モデルでそれを収益化する」という方法をとったために結果的には「クローズドなプラットフォームの時代」になりました。この流れを修正し、ある意味でWeb 1.0への回帰を果たそうとしているのがWeb3とのことです。

Web 1.0には「支払い」に関する機能がなかったため、インターネットユーザーはオンラインでの情報公開に対して直接支払いを受けることができませんでした。このため、パブリッシャー・広告主・小売業者といったプレイヤーだけがさまざまな方法で収益化を試みるようになったとのこと。支払い機能が実装されたWeb3ではインターネットユーザーがウェブサイトへの貢献やコンテンツの利用、商品購入、広告表示などについて対価を受け取れるようになることが大きな変化です。

◆Web3はマーケティングにどのような影響を及ぼすのか?
現代のユーザーはインターネット上のコンテンツに対し「いいねを押す」「情報を友人とシェアする」といった行動をとっても、ほとんど見返りはありません。一方でWeb3の世界ではこのような「製品との相互作用」に対し、ユーザーはより大きな見返りを期待するようになると考えられています。また、製品作りに対して発言権を持ったり、会社の成長に対して影響を与えることもあり得ます。

さらに、現代のインターネットでは広告が中心的なビジネスとなっていますが、Web3では広告は収益化の中心とはならないと考えられています。とは言ってもある程度の範囲において広告モデルも有効になる見込み。加えて2022年時点では、個人情報の取得やサービス加入において詐欺まがいのダークパターンが横行していますが、これらの手法は通じなくなり、よりユーザーがコントロール力を持つと考えられています。

ただし、インターネットがどんなに変化しても、「優れた製品を作る人と企業」と「優れた製品を求める消費者」は存在しつづけます。両者をマッチさせるのは「説得力のあるコンテンツ」であり、そのためには「プロの技術」が必要になります。

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SEO対策のコンテンツのネタをデータ分析から生み出す方法

検索エンジン最適化(SEO)を行って、キーワード検索経由でユーザーを自分のウェブサイトやブログに誘導し、コンテンツで説得して相手を製品購入へと至らせる……という方法は広く行われています。しかし、ここでの悩みの種は「もうコンテンツがネタ切れである」ということ。そこでマーケティング企業のSMX Nextが、データ分析を利用して新しいコンテンツを作成したり、既存のコンテンツを改善する方法を解説しています。

4 ways data analysis can help you generate new ideas and optimize your content
https://searchengineland.com/4-ways-data-analysis-can-help-you-generate-new-ideas-and-optimize-your-content-378130

◆キーワードやコンテンツの「隙間」を分析する
まず1つは、「自社が対策していないキーワード」や「他社が使っていないねらい目のキーワード」などを明らかにすること。

ウェブサイトやブログのコンテンツは、SEO対策の目線で言えば「キーワード」中心に作られるべきもの。このため、検索ページの2~5ページ目に他社のコンテンツがあるキーワードを探し、キーワードの関連コンテンツを作成して、自社が1ページ目に表示されることを目指すべき。このとき、コンテンツ作成の優先順が最も高いのは「検索数が多く、しかし検索結果にキーワードがあふれていないもの」だとされています。

◆ユーザーが求めている「答え」からコンテンツを決める


データを使ってトピックのアイデアを出すことは出発点にすぎません。コンテンツを作成する前には、「検索者は、そのキーワードについて何を知りたいのか?」という全体像を理解することが必要です。

検索者の疑問を知る方法としては、Google検索にキーワードを入力した時に候補キーワードが表示される「サジェスト」が有名です。サジェストは検索数が多いキーワードの組み合わせを表示するため、検索者がどのような背景を持ちキーワード検索を行っているのかを推しはかることが可能。キーワードの組み合わせから「作るべきコンテンツ」を確認することができます。

また、実際に検索結果ページ上位に上がってきているコンテンツの見出しを分析し、「どのような見出しやタイトルのクリック率が高いのか」を推測することも1つの方法。見出しの10個のうち3個に「ジューシー」という単語が入っていれば、それがクリック率を上げるカギである可能性があるとのこと。すでに公開されているコンテンツがあれば、タイトルに「ジューシー」という形容詞を入れて、どのようにパフォーマンスが変化するかを注視します。

見出しだけでなく、競合他社のコンテンツのフォーマット、画像や動画の使用、構造についても分析することが重要です。

◆競合のコンテンツを分析する

競合他社の「URL」と「見出し」から、コンテンツの中心となるキーワードが何かを分析できます。また、キーワードの量、コンテンツの長さ、どのような被リンクを取得しているかも見ることができます。このような情報をスプレッドシートに入力していけば、コンテンツ作成や改善に役立ちます。

そして作業の最中にURLや内容の重複を自社コンテンツと競合コンテンツの間に発見したら、「どのように差別化できるか?」というアイデアを練っていくべきとのこと。

なお、上記のような点を詳細に実行するにはさまざまな分析ツールが必要になることや、「分析すること」と「質の高いコンテンツを作ること」の間に大きなへだたりがある点は、解決が難しいところ。これらを網羅して説得力のあるコンテンツを作成するために、まずは「プロは記事広告(コンテンツ)作成をどのように行っているのか?」を理解することも重要です。

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効果の高いディスプレイ広告を作成するための4つのポイント

製品の認知度や売上を上げたい時に、「広告を使う」方法が考えられます。しかし、消費者に対してしっかりと製品やブランドのメッセージを伝えて「いいな」「欲しい」と思ってもらえる広告でないと、広告費ばかりがかさむことになります。効果の高いディスプレイ広告を作成するためには何が重要なのか、広告に詳しくない人にでもわかるよう、マーケティング企業のSMX Createが解説しています。

4 tips for creating visually stunning display ads
https://searchengineland.com/4-tips-for-creating-visually-stunning-display-ads-378028

◆1:目標到達プロセスの一部をデザインする
広告を表示する消費者が、製品についてどのくらいの知識や関心を持っているかはさまざまです。このため、マーケティングは基本的にユーザーが製品について以下の意識遷移のどの段階にあるかを検討して行います。

・製品やブランドを認知しているか
・製品やブランドに好意を持っているか
・製品購入を検討段階にあるか
・製品を購入する意思があるか
・製品を購入するか

このため、上記の複数の段階に対応する複数の広告が必要です。また「まだブランドや製品を知らない人にブランドや製品を紹介する」「ブランドや製品についての知識を提供し、関心を高める」「広告を見ている人に行動を促す」ということを1つの広告の中で実現することも優れた広告と言えます。

以下の画像で言うと、ブランドを象徴する目立つ背景色で人目を引き、商品ロゴでブランドへの認識を高め、写真で製品を伝え、テキストで製品の価値を伝え、最後にウェブサイトへの遷移を示すボタンへのクリックを促しています。なお、遷移先のウェブページは広告イメージと合致している方が、見ている人の信頼を獲得できるとのこと。

広告を見ている人は基本的に上から下に見ていくため、まずは広告上部で明確にロゴを示し、中央から下で特定オーディエンスとの対話をスタートさせる必要があります。

また広告を運用するときに、「幅広いオーディエンスをターゲットにできるパフォーマンスの高い広告」が繰り返し利用されることがあります。しかし、この方法では実際の購入までたどり着かないことがあるとのこと。より多くの消費者を購入に至らせるには、顧客のペルソナを深く理解し、消費者が購入にいたるまでの障壁を把握し、「障壁をなくすメッセージ」や「明確な物語」をターゲットに伝えることが必要だと考えられています。

ターゲットに合わせた複数の広告が必要ではあるものの、最もコストパフォーマンスが高くなるのは、「購入に最も近い顧客に対する広告」になります。このような顧客はブランドや製品に精通している可能性があるため、テキストやビジュアルはシンプルでOK。「次に何をするか」という明確なアイデアを提供することが重要です。

◆2:広告を差別化することでブランドを差別化する
さまざまなブランドの広告が非常に似通っている場合、まずは「目立つ」ことが必要になります。類似しているものが非常に多い場合、消費者がそもそもブランドを認識・理解できない可能性があるためです。

この場合、「広告のパターンを破ること」が必要。以下の例では製品写真だけを使った広告(左)がスタンダードであるため、製品単体ではなく、ブランドが関連付けたいライフスタイルを強調した広告(右)となっています。また、CTAのメッセージが「クリック」といったありきたりなものではなく、「Follow your gut(直感に従え)」という独自のメッセージとなっているのもポイント。

「パターンを破る」という点は重要ですが、あくまでブランドのガイドラインに沿ったものである必要があります。企業のほかのコンテンツと一体感を出しつつも、「ストックフォトを使わない」「オリジナルのグラフィックやイラストを使う」といった方法でパターンを破ることができます。

◆3:ブランドキットを検討する
「ブランドを表す適切な色」は、色の心理的作用と、ブランドを何に関連付けたいかに左右されます。また「競合他社がすでに使用している色かどうか」や、「オーディエンスを引き付けるための適切な組み合わせか」も考慮する必要があるとのこと。

広告ではロゴ・ブランドフォント・ブランドカラーを常に使用する必要があります。もちろん、一度に全てを使うのではなく、一部を使用する形ですが、このことを前提にして「ブランドのメッセージを伝えるロゴ」を作る必要があります。

◆4:フォーマットを考慮に入れる
近年はレスポンシブデザインが主流であるため、広告を作成する上でも、さまざまなサイズのデバイスで表示されることを考える必要があります。バナーの一部が切り取られてしまう可能性を考慮し、「画像の上に文字を入れる」という方法は避けるべき。バナー広告を配信する際には画像とは別に見出し用のテキストを用意することになるので、メッセージは見出し用テキストで完結させることが求められます。また、見出し用テキストは単体でも利用されることがあるため、「広告キャッチコピー」として、それだけでメッセージを伝えるものである必要があります。

なお、製品のこだわりが強く、「バナー広告では製品の魅力を伝えきれない」という場合は、豊富な画像とテキストでしっかりと製品の特長を伝えられる記事広告という方法も存在します。

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Best Buyがアドネットワークを運用開始、家電メーカーにGoogle広告以外の選択肢を提供

世界最大の家電量販店であるBest Buyが2021年1月4日にインハウスメディア企業の「Best Buy Ads」を立ち上げると発表しました。Best Buy Adsはまず手始めに、オンラインショップにおいて検索に連動した広告やスポンサー付き製品リストなどを提供するとのことです。

Best Buy Launches New Advertising Business, Best Buy Ads | Business Wire
https://www.businesswire.com/news/home/20220104005302/en/Best-Buy-Launches-New-Advertising-Business-Best-Buy-Ads

Best Buy to sell search ads under its own in-house media company
https://searchengineland.com/best-buy-to-sell-search-ads-under-its-own-in-house-media-company-378241

オンラインにおけるeコマースプラットフォームとしてはAmazonやGoogleが支配的ですが、近年はGoogleやAmazonのビジネス慣行に疑問の声が上がっており、独占禁止法違反の疑いも持たれています。Best Buy Adsは家電ブランドに対し、これらプラットフォーム以外の、「よりターゲットを絞った」選択肢を提供します。

具体的にいうと、Best Buy AdsはECサイト、ブランドサイトといったオンサイト・オフサイト両方のディスプレイ広告、動画広告、ソーシャルメディア広告、実店舗の広告を扱います。

Best Buyは実店舗やオンラインショップにおいて、顧客とのやりとりが年間30億回あるとのこと。長年Best Buyはさまざまな商品を販売する中で顧客についての多くの知見を蓄積しており、これを利用することで「消費者の時間やお金を無駄にせず、ブランドは顧客の興味関心が高いタイミングで広告を表示することが可能」だと述べています。また広告はBestBuy.comや店内といったBest Buyのチャネルのほか、外部サイトでも表示されることから、より多くの顧客へのリーチを狙えます。

「私たちは過去数年間において、顧客関係からのデータを分析し、最先端のデータサイエンスと分析に基づいて、顧客とつながるための適切な方法を推奨するためのビジネスを構築してきました。これは革新的な技術であるとともに、広告の革新的なアプローチです」とBest Buyは発表の中で述べました。

一方で、プラットフォームを活用して広告を表示させても、その広告コンテンツが優れていなければ消費者を納得させて購入まで促すことはできません。さまざまなプラットフォームで活用可能な「広告の核となるコンテンツ」としては、記事広告を利用可能です。

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TikTokのライバルTrillerが逆さ合併して上場、時価総額は5700億円に

動画を編集・投稿できるソーシャルメディア「Triller」は、近年ユーザー数を急増させている動画共有アプリTikTokのライバルと言える存在。Trillerはこれまで非上場企業でしたが、動画配信プラットフォームの強化サービスを提供する上場企業・SeaChange Internationalと逆さ合併を行うことで、上場することが判明しました。

Triller to the “ILLR” – Triller Hold Co LLC expected to become publicly traded on Nasdaq through a reverse merger with publicly-traded company SeaChange International, Inc. (NASDAQ: SEAC) :: SeaChange International, Inc. (SEAC)
https://www.seachange.com/news-and-events/press-releases/detail/470/triller-to-the-illrtriller-hold-co-llc

Short-video app Triller to go public via $5 bln merger with SeaChange | Reuters
https://www.reuters.com/markets/deals/triller-go-public-via-5-bln-merger-with-seachange-international-2021-12-22/

TikTok Rival Triller Agrees to Merge With Seachange – Bloomberg
https://www.bloomberg.com/news/articles/2021-12-22/triller-a-rival-to-tiktok-agrees-to-merge-with-seachange

ショートビデオ投稿アプリのTrillerは2015年7月にリリースされ、「TikTokの大人版」と言われるもの。Trillerがどんなアプリなのかは以下のムービーを見るとよくわかります。

Triller Google Play Store Promo Video – YouTube

一方、SeaChangeは動画配信プラットフォームのようなコンテンツプロバイダに管理ツールを提供することで事業を拡大しています。2021年12月22日、この2社は企業結合することを発表しました。

企業結合は逆さ合併の形で行われるため、合併後、SeaChangeは名前が「TrillerVerz Corp」となります。また、上場企業であるSeaChangeはNasdaqに「SEAC」というティッカーシンボルで登録されていますが、これからは「ILLR」に変更される予定。合併後、TrillerVerzの企業価値は50億ドル(約5700億円)になるとみられています。なお、TrillerVerzのCEOはTrillerのCEOであるMahi deSilva氏が引き続き務めます。

買収は2022年第1四半期に完了する予定で、その後、SeaChangeはケーブルテレビ・ストリーミング・広告に焦点を当てたTrillerVerz内の1部門として継続します。

SeaChangeは声明の中で「TrillerVerzはWeb3ムーブメントを主導し、より多くの人が参加する『数千億ドル規模のクリエイター経済を可能にする分散型システム』を持つようになると考えています。私たちは、クリエイターが自分たちのコンテンツを所有、管理、分配、収益化すべきだと信じています。TrillerVerzはこれまで以上にクリエイター自身によるコントロール、拡張性、主体性を可能にすべく設計されています」とコメントしました。

TrillerVerzのサービスにより、アーティストやアスリート、インフルエンサー、著名人、ブランドどいったあらゆる種類のクリエイターが独自のコミュニケーションチャンネルを使用して、オープンプラットフォームでオーディエンスを構築できるものと考えられています。

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マクドナルドがドライブスルーのAI化に使った機械学習スタートアップのDynamic Yieldをマスターカードに売却

マクドナルドが2019年に過去最高額で買収した機械学習スタートアップのDynamic Yieldを、マスターカードに売却することを発表しました。

Mastercard to Add to Services Momentum with Acquisition of Dynamic Yield, McDonald’s Cutting-Edge Personalization Platform
https://corporate.mcdonalds.com/corpmcd/en-us/our-stories/article/OurStories.mastercard-DY.html

Mastercard to Add to Services Momentum with Acquisition of Dynamic Yield, McDonald’s Cutting-Edge Personalization Platform — Dynamic Yield
https://www.dynamicyield.com/blog/dynamic-yield-joins-mastercard/

McDonald’s to Sell Digital Startup Dynamic Yield to Mastercard – WSJ
https://www.wsj.com/articles/mcdonalds-to-sell-digital-startup-dynamic-yield-to-mastercard-11640096590

Dynamic Yieldはイスラエルにあるテルアビブを拠点とする機械学習のスタートアップで、パーソナライゼーションと意思決定に関するテクノロジーを提供しています。2019年、マクドナルドはドライブスルー強化のためにDynamic Yieldを3億ドル(約330億円)で買収。この買収額はマクドナルド史上、過去最大額でした。

2021年12月21日、マクドナルドはDynamic Yieldをマスターカードに売却することを発表しました。売却額は非公開で、2022年上半期には売却プロセスが完了する見込みです。

マクドナルドはアメリカ、イギリス、オーストラリアの何千ものドライブスルーにDynamic Yieldのテクノロジーを導入しており、これらドライブスルーでは過去の購入、ウェブ履歴、時刻、店舗周辺の交通状態、トレンドの製品など、さまざまな要因に基づいて個々人に最適化されたおすすめやコンテンツを提供しています。

新型コロナウイルス感染症(COVID-19)のパンデミックではドライブスルーの売上額が急増しましたが、一方で、売上げに対するDynamic Yieldの貢献度が当初の予想よりも低かったことから、マクドナルドは今回の売却に至ったとみられています。

マクドナルドは、売却によってDynamic Yieldは機能をさらに拡大させ、サードパーティービジネスを成長させることができると示しました。マクドナルドはDynamic Yieldやマスターカードと引き続き連携し、今後も自社サービスにテクノロジーを活用していくと述べています。

また、マスターカードのデータおよびサービス担当社長であるRaj Seshadri氏は、「Dynamic Yieldの専門知識と私たちの規模・関係を組み合わせることにより、私たちの顧客と最終消費者の間のつながりを、新しいレベルに持ってくることができると考えています」と述べました。

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2022年のターゲティング広告は「パブリッシャーのファーストパーティーデータ」がカギになる

2021年はこれまでの広告システムから脱却し、新たな広告の仕組みを構築・利用することへの注目が高まりました。特に注目度が高いのが、「ウェブサイトにどのような人が訪れ、どのような記事を読んでいるのか」というファーストパーティーデータ。このファーストパーティーデータをもとにターゲティングを行う方法が有効だと見られており、2022年はパブリッシャーと広告主の提携が活発化するとみられています。一方で、「ただ単にターゲティングを行うだけでは効果が出ない」という問題点も明らかになっています。

In conversations about 2022 ad deals, first-party data takes center stage
https://digiday.com/media/a-very-very-strategic-moment-in-conversations-about-2022-ad-deals-first-party-data-takes-center-stage-for-more-publishers/

世界的にCookie規制が強まったことを受けてGoogleは「2023年末までにサードパーティーCookieを廃止する」という目標を掲げています。また、AppleもApp Tracking Transparency(ATT)で企業による広告のためのユーザー追跡の規制を強化しています。ATTやChromeのサードパーティーCookie廃止によって既存の広告システムは大きく変化することになるため、新たな広告システムの構築に向けて、アドテク企業・メディア・広告主それぞれが準備を行っています。

広告のターゲティングを行う上で重要になるのが、「広告をどのような人に表示するのか?」を分析するもととなるユーザーデータです。上記のような規制はサードパーティー企業がユーザーデータを集めたり分析したりすることを防ぐ目的を持つため、次の広告システムにおいてはファーストパーティーデータを有する「広告を掲載する側」のパブリッシャーが注目を集めています。

2020年、パブリッシャーは広告業界の変化を受けてオーディエンスについてより多くのファーストパーティーデータを集められるよう準備を進めました。2021年に入ると、これらが実際に「パブリッシャーと企業との提携」という形で市場に投入されるようになり、メディアと広告主が提携し、「セカンドパーティー」としての識別子を共有する方法が模索されているとのこと。企業は企業でユーザーや顧客に関するデータを有しているため、両者が互いのファーストパーティーデータを共有することで、広告ターゲティングの精度を上げていくことが目的とされています。また広告主の中にはパートナーシップを結びデータを同期することで、プライベート広告ネットワークを構築しているところもあるそうです。

このとき問題となるのは、オーディエンスの興味・関心・行動をセグメントに分けて行う「広告ターゲティング」について、業界全体でセグメントを定義する標準的な方法が存在しないこと。このため、オーディエンスのセグメントがどのように構築されているかが、広告主の関心事となっています。既存のデジタル広告では主にGoogleやAppleといった大企業が中心となって広告システムを構築していましたが、ChromeのサードパーティーCookie廃止や、AppleのATTスタートにより、データを扱う技術がより細分化される傾向にあります。パブリッシャーと広告主がデータを同期させる際に、異なる技術を使用していることが理由で同期のコストが高くなることもあるため、パブリッシャーの中にはアドテク技術を扱うパートナー企業を増やす動きを見せているところも。

ただし、いくら適切なターゲットに広告を表示しても、その広告の質が悪ければ効果がでないということは、この数年で多くの企業が気づいてきました。大手メディア代理店の役員である人物は「ソーシャルメディアのマーケティングを通して、『特定のセグメントに絞ってターゲティングを行うだけでは、クリエイティブなメッセージとはならない』と学びました」と述べており、今後は広告の質の高さがより大きな論点となってくるとみられています。質の高い広告とはつまり、「広告に見えない広告」「広告だと知っていても見たくなる・読みたくなる広告」を意味します。なお、パブリッシャーが扱う広告、記事広告の質の高さとは何かについては、以下から詳細を読むことが可能です。

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TikTokが「同じ動画を何度もユーザーに見せないように」アルゴリズムを変更

2021年9月に世界の月間アクティブユーザー数が10億人を突破したTikTokが、アプリの要であるアルゴリズムに変更を加えたことが判明しました。これにより、同じタイプの動画がユーザーに何度も表示されないようになります。

Exclusive: TikTok tackles filter bubbles – Axios
https://www.axios.com/tiktok-algorithm-changes-filter-bubble-f7cf5e87-5228-41d9-9d1f-93be76ffcfe6.html

近年人気が急上昇しているTikTokの背後には、特長的なアルゴリズムがあると言われています。InstagramやFacebookという人気SNSが「プラットフォーム全体で人気を集めているもの」をユーザーに表示するのに対し、TikTokのアルゴリズムは「ユーザーが探しているもの」を重視してコンテンツを提供します。このため、TikTokはメインストリームで注目を浴びない「ニッチなコンテンツ」を、興味・関心が高いユーザーにピンポイントで表示することが可能です。

他のSNSとは一線を画するTikTokのアルゴリズムですが、海外ニュースメディアのAxiosによると、最新のアップデートで「同じタイプの動画をユーザーに何度も表示しないようにする変更」が加えられたとのこと。

この背景には、「SNSが10代の少年少女に害を与えている」という調査結果が存在します。特に10代の女子はSNSによって自分の体に対してネガティブなボディイメージを持ちやすいといわれています。これらの事情から、TikTokは「『孤独』や『過激なダイエット』に関するコンテンツは、多少表示されるくらいであれば無害だが、何度も大量に表示されると視聴者の健康に有害な可能性がある」と考え、プラットフォーム全体で人気があってもユーザーに集中的に表示しないようにアルゴリズムを調整したとのことです。TikTokは、この取り組みが医学、臨床心理学、AI倫理の専門家の協力のもと行われたと説明しています。

もともとTikTokのアルゴリズムは、「同じクリエイターの動画を何度も表示してユーザーが退屈する」という事態を避けるように構築されていますが、今回の変更で「同じクリエイター」「同じ音源」に加えて、「同じトピック」についても連続表示されないようになるとのこと。

また、TikTokはユーザーがプラットフォームで快適に過ごせるよう、今後は「ユーザー自身が自分の体験をカスタイマイズできる」ようにすることも視野に入れていると述べています。例えば「飼い犬が亡くなったばかりの人は犬に関するトピックやハッシュタグを避ける」ことや、「菜食主義の人は肉に関する動画を避ける」ことが可能になるよう、TikTokはテストを重ねているとのことです。

なお、アルゴリズムにどのように変更が加えられても、引き続き重要になるのは「コンテンツの質の高さ」であり、一朝一夕では「ユーザーに訴求できるコンテンツ」を作ることも難しいもの。コンテンツ作成のプロの手を借りたいという場合は、ソニー、ベネッセ、カプコンなどさまざまなブランドのコンテンツを作り続けているGIGAZINEに一度お問い合わせください。



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